相場の数字は求人・エージェント媒体の集計をもとにした目安で、経験・地域・案件で大きく変わります。最終的には自分の条件で計算し直してください。
フリーランスになって最初に迷うのが「自分の単価をいくらにするか」です。安すぎると働いても手元に残らず、高すぎると仕事が取りにくい。ここでは、感覚ではなく会社員時代の年収から逆算して適正単価を出す考え方を紹介します。
「会社員の月給と同じ」では足りない理由
よくある失敗が、会社員時代の月給をそのまま単価にしてしまうことです。フリーランスは、会社が負担してくれていたものを自分でかぶるので、同じ生活水準を保つには上乗せが必要です。上乗せすべきものは主に次の5つ。
- 社会保険の自己負担増：労使折半だった健康保険・年金が全額自己負担に
- 経費：PC・ソフト・通信・保険などを自分で払う
- 非稼働時間：営業・見積もり・請求・経理・学習など、売上にならない時間
- 有給・賞与・退職金の不在：休んでも収入は入らない。将来の積み立ても自分で
- 税負担：会社員と税の仕組みが違い、手取り率は下がりやすい
これらを踏まえると、「会社員時代の給与の1.2〜1.5倍を目安に」とよく言われます。倍率はメディアによって幅があり、前提（稼働日数・経費率）で変わるので、あくまで出発点として考えてください。
単価を逆算する簡単なステップ
ざっくりした逆算はこうです。
- 必要な年収を決める（生活費＋税・社保＋将来の積み立て＋事業経費）
- 年間の実稼働日数を見積もる（営業・事務・休みを引く。例：240日など）
- 必要年収 ÷ 実稼働日数 = 必要な日額単価
たとえば必要年収600万円で実稼働240日なら、日額2.5万円が最低ライン。ここに利益や余裕を乗せて提示額を決めます。時給に直したいときは、日額 ÷ 実働時間で計算します。
💡 この逆算、手でやると面倒です。適正時給・単価逆算ツールなら、希望の月収や生活費から必要な時給・単価を自動で出してくれます。社会保険や非稼働時間もふまえた「割に合う単価」を確認できます。
職種別の単価相場（目安）
案件募集ベースのざっくりした相場感です。実際の受注単価は経験・スキルで大きく上下します。
| 職種 | 単価の目安 |
|---|---|
| エンジニア（全体） | 月70〜80万円台が中心 |
| PM・上流工程 | 月100万円超も |
| Webデザイン一式 | 5万〜10万円以上 |
| Webライター（一般記事） | 文字単価0.3〜0.7円前後 |
| Webライター（専門記事） | 1本5,000円前後〜 |
「月単価が高い＝得」とは限りません。社会保険・経費・非稼働時間を差し引くと、会社員時代とほぼ同じ実質時給だった、というケースもあります。額面ではなく手取りベースで比べるのが大事です。
💡 単価が決まったら、そこから税金・社会保険を引いた手取りも手取り・税金シミュレーターで確認しておくと、「思ったより残らない」を防げます。
単価を上げる・交渉するコツ
いったん決めた単価は、実績を積めば上げられます。交渉のポイントは3つ。
- タイミング：契約更新時や新規案件の契約前が切り出しやすい
- 根拠を示す：「対応範囲が増えた」「成果が出た」など、具体的な実績で
- 関係を作ってから：付き合いの浅いうちに相場超えを求めるより、信頼を積んでから
一方的な値下げ要求が続くなら、契約の見直しも選択肢です。安い単価で消耗し続けるより、適正単価で受けられる相手を増やすほうが、長い目では健全です。
よくある質問
Q. 会社員年収の何倍を単価にすればいい？
「1.2〜1.5倍」が目安としてよく挙がりますが、稼働日数や経費で変わります。逆算ツールで自分の条件を入れて出すのが確実です。
Q. 相場より高い単価を提示しても大丈夫？
実績や提供価値の裏づけがあれば問題ありません。ただし根拠なく高いと心証を損ねることもあるので、相手の予算感を見ながら調整しましょう。
Q. 時給に換算して会社員と比べたい。
月単価を実働時間で割ると時給が出ます。ただし社会保険や非稼働時間を加味しないと実態とズレるので、逆算ツールでの比較がおすすめです。
まとめ
適正単価は「会社員年収 ＋ 自己負担の上乗せ」から逆算して決めるのが基本。相場はあくまで目安で、最後は自分の必要年収と稼働日数で計算します。まずは適正時給・単価逆算ツールで割に合う単価を出し、手取り・税金シミュレーターで手取りまで確認しておきましょう。
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